トヨタ自動車は6月18日、「G-BOOK」を一新した新テレマティクスサービス「T-Connect」を発表。T-Connect対応ナビゲーションシステムを今夏以降に発売することも明らかにした。
［関連写真］
T-Connectの通信サービスは、新開発の音声対話型「エージェント」と、カーナビゲーションにアプリケーションソフトを追加できる「Apps」、従来のG-BOOKで提供している安心安全サービスや情報サービスをまとめた「オンラインケア」から構成される。
「エージェント」は、ナビの目的地設定やニュース情報の検索などができる「音声対話サービス」に加え、走行履歴情報のビッグデータから車の行き先を予測して、そのルート上の事故、渋滞、天候、路面情報、さらに、燃料の残量に応じた給油場所などを先読みして音声で案内する「先読み情報サービス」を提供する。同サービスでは、ユーザーの嗜好を登録しておくと、予測ルート上に存在する好みの店やイベント情報なども紹介する。
「Apps」は、走行データや車両データ等と連動するアプリを、T-Connectナビにダウンロードして利用できるサービス。「T-Connectアプリストア」では、ドライブアシスト（運転支援）、インフォテイメント（情報＆娯楽）、コミュニケーション（交流）、ライフサポート（暮し）の4分野で様々なアプリが提供される。また、「TOVA（トーバ）」と呼ぶ、オープンな開発環境を用意。アプリ開発希望者にはソフトウェア開発キットを提供する。開発アプリは、トヨタの認証を経て、T-Connectアプリストアから一般ユーザーへ提供でき、有償アプリ向けの課金システムも適用することができる。
「オンラインケア」では、従来のG-BOOKの緊急通報サービスや渋滞回避ルート案内、地図データ更新等のサービスを継続して提供する。なお、プローブ交通情報サービスでは、今秋より、従来の収集データに加えて、トヨタの物流車両の走行データをリアルタイムに反映させることで、情報密度の拡充を図る。
T-Connectナビでは、これらの通信サービスをより手軽、かつ快適に利用できるよう、Wi-Fiリンク機能を標準装備。スマートフォンや全国20万スポット以上の「au Wi-Fiスポット」を介してトヨタスマートセンターに接続し、各種サービスを利用できる。
また、エージェントやオンラインケアのサービスはスマホからでも利用可能。さらに、T-ConnectナビとT-Connectスマホアプリを併用することで、マイカーの燃費、走行距離、目的地などの走行履歴データ等をスマホで管理できる「マイカーログ」や、車を降りた後でも、最終目的地まで経路案内する「ラストワンマイル」などのサービスを使うことができる。
なお、レクサス車については、T-Connectと同様のサービスを織り込んだ、G-Link新機能対応ナビと車載通信機DCMを標準装備する。また、従来のG-Book、G-Link対応ナビ向けのサービスはこれまで通り継続する。
《レスポンス 纐纈敏也＠DAYS》
ラナは、ROMOSSのモバイルバッテリー「Sailing Premiun」シリーズ5種を6月17日に発売した。転換率約90％を実現したサムスン製のセルを使用し、2600mAh、5200mAh、7800mAh、1万400mAh、1万3000mAhというバッテリー容量の異なる5種類を用意。7800mAh、1万400mAh、1万3000mAhは2つのUSBポートを備えている。
スマートフォン／タブレットなどさまざまな電子機器のDC5V USB入力端子に対応し、同社直販サイト「ラナタウン」ほかAmazon、楽天市場で取り扱う。保証期間は18カ月だ。
米Microsoftは6月17日、セキュリティ製品に搭載されているマルウェア対策エンジンにサービス妨害（DoS）の脆弱性が見つり、修正のための更新プログラムを配信していることを明らかにした。
同社のセキュリティアドバイザリーによると、この脆弱性を突いて細工を施したファイルをマルウェア対策エンジンでスキャンすると、サービス妨害（DoS）状態を誘発され、問題のファイルを手動で削除してサービスを復旧するまで、システムを監視できなくなる恐れがある。深刻度は4段階で上から2番目の「重要」と評価している。
影響を受けるのは、企業向けセキュリティ製品のForefrontシリーズとSystem Center 2012 Endpoint Protection、および悪意のあるソフトウェア削除ツール、Security Essentials、Windows Defender、Intune Endpoint Protectionの各製品。Windows DefenderはWindows XP版も対象となる。
脆弱性はマルウェア対策エンジンのバージョン1.1.10701.0で修正された。マルウェア定義ファイルの更新版とともに更新プログラムがインストールされる。
更新版はリリースから48時間以内に自動的に検出され、適用される仕組みがデフォルトで内蔵されており、一般的には企業の管理者もエンドユーザーも何もする必要はない。企業では社内で確立した手順に従って、定義ファイルと更新プログラムがインストールされたことを確認する必要がある。
Microsoftによると、脆弱性は非公開で報告され、現時点で攻撃の発生は確認されていないという。
