米Microsoftは6月17日、セキュリティ製品に搭載されているマルウェア対策エンジンにサービス妨害（DoS）の脆弱性が見つり、修正のための更新プログラムを配信していることを明らかにした。
同社のセキュリティアドバイザリーによると、この脆弱性を突いて細工を施したファイルをマルウェア対策エンジンでスキャンすると、サービス妨害（DoS）状態を誘発され、問題のファイルを手動で削除してサービスを復旧するまで、システムを監視できなくなる恐れがある。深刻度は4段階で上から2番目の「重要」と評価している。
影響を受けるのは、企業向けセキュリティ製品のForefrontシリーズとSystem Center 2012 Endpoint Protection、および悪意のあるソフトウェア削除ツール、Security Essentials、Windows Defender、Intune Endpoint Protectionの各製品。Windows DefenderはWindows XP版も対象となる。
脆弱性はマルウェア対策エンジンのバージョン1.1.10701.0で修正された。マルウェア定義ファイルの更新版とともに更新プログラムがインストールされる。
更新版はリリースから48時間以内に自動的に検出され、適用される仕組みがデフォルトで内蔵されており、一般的には企業の管理者もエンドユーザーも何もする必要はない。企業では社内で確立した手順に従って、定義ファイルと更新プログラムがインストールされたことを確認する必要がある。
Microsoftによると、脆弱性は非公開で報告され、現時点で攻撃の発生は確認されていないという。
