アクセンチュアは5月15日、企業にとって向こう1年、最も重要になるだろうITトレンドを定義した「Technology Vision 2014」を明らかにした。「デジタル化時代の創造的破壊者へ」という副題が付けられた今年のTechnology Visionでは、以下の6つのテーマを掲げ、これらのテクノロジーによるビジネスや組織の変革を通じて、自らデジタル化時代の創造的破壊者へシフトすべきだとしている。
1. デジタルとリアルの融合
2. ワークフォースからクラウドソースへ
3. データサプライチェーン
4. ハイパースケールを味方につける
5. アプリケーションビジネス
6. 回復力をデザインする
それぞれのテーマについての詳細な説明は控えるが、昨年のTechnology Visionでは、「すべてのビジネスがデジタルに」なるとし、テクノロジーとビジネスの将来を描いてみせたが、今年はいよいよ、「デジタル化」にやや遅れを取っていた大企業が反転攻勢に出るとしている点が特筆すべきところだろう。レポートでは、「豊富なリソース、規模の大きさ、統制の取れたプロセスを後ろ盾とする伝統的な大企業がデジタル化によってデジタル世界の構図は大きく書き換えられようとしている」とする。
それは、これまではamazonやGoogleといった新興のインターネット企業が大規模な先行投資によって一気に強力な「場」を作り上げ、デジタル化を牽引してきたが、今後は大企業がその膨大な顧客ベースや設備といったビジネス資産の新たな価値に着目、SMACs（ソーシャル、モバイル、アナリティクス、クラウド、センサー）といったテクノロジーとそれらビジネス資産を組み合わせ、復権を遂げるとみているからだ。
Technology Vision 2014では、例えば、英国の老舗チェーンストア、Tesco Storesの事例を検証している。1919年創業でもう100年近い歴史を誇る英国最大手のスーパーは、空港や地下鉄構内に設けたインタラクティブな仮想店舗の取り組みで知られているが、自社ブランドのタブレットも販売し、全社を挙げてデジタル化を進めている。小売業は、価格が安く、品ぞろえが良く、利便性が高ければ顧客への価値も高まる。「個客」に合わせたクーポンによってお得感を出し、オンラインショップの仕組みによって品ぞろえを豊富にし、宅配でも店舗でも商品を受け取れるリアル店舗とオンラインの融合（O2O）は近い将来、小売業の主流になるとみられている。
●「デジタルビジネスコンバージェンス」を仕掛けるのはどこ？
今のところ多くの企業は、こうした「チャネルのデジタル化」や「プロセスのデジタル化」という第1段階にあるが、GPSやセンサーを組み込んだ新しい製品やサービスを開発する第2段階を経て、IoT（Internet of Things）の進展によって従来の業界事業構造が破壊され、コネクテッドカー（自動運転車）やデジタルヘルスケアのように業界を超えた新しい事業モデルが創出される「デジタルビジネスコンバージェンス」のステージがいずれやってくる、とアクセンチュアではみている。
「大企業の復権」ということで、大企業が支配的な日本市場にとっては明るい兆しが見えるTechnology Visionとなっているが、アクセンチュアでデジタルコンサルティング本部とテクノロジーコンサルティング本部を統括する関戸亮司副社長は、「グローバルで大企業が復権するとみており、“日本の大企業”ということではない」とクギを刺す。
「伝統的な日本の大企業が今の事業ポートフォリオのままでデジタル化時代の創造的破壊者にシフトしていくことは難しく、ある事業は切り離し、他社と連携していくことが求められるかもしれない。ただし、リアルな世界を支えている金融、物流、通信、エネルギーなどの大企業は、業界を超えたデジタルビジネスコンバージェンスを仕掛けやすいポジションにある」と関戸氏はみる。
いずれにせよ、テクノロジーとビジネスの変革スピードは、われわれの想像を超える。Technology Visionは、「ビジネスリーダーにとって、これからの3年間は、デジタル化のスピードとデジタル化する新世界でのポジションを決定する正念場となる」としている。
