従業員999人以下の中堅・中小企業を対象とする2014年のIT市場規模は、前年比0.8％減の3兆5665億円が見込まれるという。2013年はWindow XPサポート終了に伴うPCの更新需要が盛り上がったものの、2014年はその反動が大きく影響する。2015年はプラス成長が期待されるという。IDC Japanが2018年までの予測と併せて発表した。
2014年の同市場は、4月の消費増税による流通業やサービス業などでのIT支出の抑制も影響するという。しかし、景気回復によってこれまで凍結されていたシステム刷新や新規開発が開始される動きもみられ、2015年には業績改善によるシステム刷新がさらに多くの企業で開始されることから、全体としてはプラス成長に転じると期待される。
しかし、中堅・中小企業の多くはインフラの仮想化／統合化、パブリッククラウドなどを積極的に採用しているため、1案件あたりの受注額は減少するとみられている。
