ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfK Japan）は、全国の家電量販店約4000店における主要家電製品の販売動向を3月14日に発表した。
調査結果によると、4月からの消費増税を前に大型家電を中心とした需要の増加が見られている。2月の主要家電製品の販売数量前年比は、デジタル家電ではテレビが前年並み、パソコンについては4％増。生活家電ではエアコンが57％増、冷蔵庫が32％増、洗濯機が19％増と大幅な伸長を見せた。1月、2月におけるエアコン／冷蔵庫／洗濯機の販売台数は、過去5年間の同月と比べて最多となっている。
主要家電の平均価格は軒並み上昇傾向で、円安に伴う値上げの影響だけでなく、高価格商品の販売増が目立つ。2月における平均価格の上昇率は、対前年同月比でテレビが26％、パソコンが21％、エアコンが15％、冷蔵庫が36％、洗濯機が22％となった。販売金額の伸びはいずれも販売台数を大きく上回り、2月のエアコンと冷蔵庫は金額前年比80％増を記録している。
さらに、3月に入り消費増税前の駆け込み需要は小型家電／嗜好品／消耗品などまで広く波及。新生活需要は例年2月下旬から4月上旬に高まるが、今年は3月末までに集約される見通しだという。
