情報処理推進機構（IPA）は3月17日、「2014年版 情報セキュリティ10大脅威」を発表した。2013年に起きた情報セキュリティ関連の出来事から社会的影響が大きい脅威のトップ10を選出し、前年2位の「標的型メールを用いた組織へのスパイ・諜報活動」が1位になった。
1位の「標的型メールを用いた組織へのスパイ・諜報活動」は、2011年に特定の政府機関や研究機関への攻撃として認識されるようになった。2013年は一般企業も狙われる状況となり、「さらに警戒すべき脅威である」と指摘されている。2～4位にはWeb関連の脅威が浮上。昨年3位の「悪意あるスマートフォンアプリ」が6位に下がる一方、新たな脅威として「SNSへの軽率な情報公開」「ウイルスを使った詐欺・恐喝」がランクインした。
10大脅威は、情報セキュリティ分野の研究者や実務担当者など117人で構成される「10大脅威執筆者会」のメンバーによる審議と投票から選出されたもの。
