大日本印刷は5月28日、銃器などの危険物製造やキャラクター製品の模倣などの目的で3Dプリンタを操作しようとした際、違法性や著作権侵害のおそれがある場合はその指示を受け付けないセキュリティプログラムを開発したと発表した。
同プログラムは、3Dプリンタで製造するデータから、法的認可や許諾が必要な製品（ブラックリスト対象製品）かどうかを高速で判定するもの。
具体的には、3Dプリンタに入力されたSTLデータのポリゴンを独自のアルゴリズムで簡素化し、ブラックリスト対象製品のSTLデータのポリゴンと高速で照合できるようにした。
3Dスキャナーなどで現物をスキャンしたデータも高速で照合し、不法なデータと判定された場合、3Dプリンタの作動を停止させることが可能だ。
Webサイトからダウンロードした3Dプリンタ出力用データに、多少の装飾や改変、アングル変更などを施したデータに対しても、ブラックリスト対象製品と的確に照合できるほか、実物や3Dプリンタによる造形物を3Dスキャナーで読み取って作成された3Dプリンタ用データに対しても、ブラックリスト対象製品と的確に照合ができる。
